身近な生活から地球レベルまで環境に対する関心がますます高まってきています。
このような中、私達は世界をリードする空調企業として人と地球のために環境創造を追いかけ続けています。
環境制御と深く結びついている冷熱産業分野も成長拡大しシステムを形成する機器も高効率、省エネルギーなど先進技術とともに多機能高度化しています。
そこで求められるのが、ユーザーの立場からの広い視野を持ったエンジニアです。未来を担う人材育成のためにどうか奮ってご参加ください。
研修コース、研修内容、研修日程のご紹介。
■受講のお申し込みは
お申し込み頂きました個人情報は申し込みコース案内の連絡として、又新たな案内・製品サービス情報として活用させて頂きます。
受講申込書をダウンロード頂く前に、当社「個人情報保護に関して」をお読み頂き、記載されている内容に関しましてはご同意頂く必要があります。当社「個人情報保護に関して」をよくお読み頂きご同意頂ける場合は下記の【承諾の上、受講申込書をダウンロード】ボタンをクリックして申込書ダウンロードを行ってください。
【販売店・BP様用申込用紙】をダウンロードし、ビジネスパートナー経由各日立アプライアンス支店・営業所担当者にお申込ください。
個人情報取扱い承諾の上、ダウンロード
【お客様用申込用紙】をダウンロードし、各地域の日立アプライアンス支店・営業所担当者にお申込（ご相談）ください。
個人情報取扱い承諾の上、ダウンロード
| ・冷熱入門(４日) | ・レディース空調入門(２日) | |
|
目安 （入社１〜２年） |
||
| ・空調初級（４日） ・クリーンエアー環境初級（２日） ・低温初級（４日） |
・リビング初級（３日） ・ルームエアコン科（５日） |
|
|
目安 （入社２〜３年） |
・営業技術 | |
| ●空調 ・パッケージエアコン営業技術（２日） ・空調管理システム営業技術（１日） |
●低温 ・低温システム営業技術（２日） ●環境 ・クリーンエアー装置技術（３日） ●住宅 ・オール電化営業技術（２日） |
|
| ・設計施工 | ||
| ●空調 ・空調システム設計（５日）  ビル空調システム設計演習（A）（４日）（ビルマルチ空調） ビル空調システム設計演習（B）（４日）（冷温水ダクト空調） |
●低温 ・低温システム設計（５日） 低温システム設計演習（４日）●環境 ・クリーンエアーシステム設計（４日） |
|
| ・サービス | ||
| ●空調 ・店舗エアコンサービス-1（２日） ・NEW:店舗エアコンサービス-2（４日） ・ビル用マルチエアコンサービス（３日） ・設備用エアコンサービス（２日） ・チラーユニットサービス（２日） ・操作回路サービス技術（３日） ・NEW:パッケージ電子制御サービス（３日） |
●低温 ・冷凍機サービス（２日） ●環境 ・環境試験装置サービスA（２日） ・環境試験装置サービスB（１日） ・クリーンエアー装置技術（３日） ●住宅 ・NEW:オール電化サービス（２日） ・電子制御回路技術科（５日） （ルームエアコン） |
|
| ・公的資格 | ||
|
・２級管工事施工管理技士受験準備（３日） ・NEW:第２種電気工事士受験準備（学識）（３日） |
・第３種冷凍機械責任者受験準備（３日） ・冷媒回収技術者登録講習会（１日） ・NEW:第２種電気工事士受験準備（実技）（３日） |
|
|
目安 （入社３〜５年） |
||
| ・営業技術 | ||
| ●環境 ・バイオハザード対策設備技術（２日） |
||
| ・設計施工 | ||
| ●空調 ・空調環境制御システム設計（５日） （クリーンエア・恒温恒湿総合設計） |
||
| ・サービス | ||
| ●空調 ・空調管理システムサービス（２日） ・GHPエアコンサービス（２日） ・氷蓄熱エアコンサービス（１日） |
●住宅 ・電子制御回路インバータ科（６日） （ルームエアコン） |
|
| ・公的資格 | ||
| ・１級管工事施工管理技士受験準備（４日） | ||
企業内における労働者のキャリア形成の効果的な促進のため、その雇用する労働者を対象として、職業能力開発促進法に基づく事業内職業能力開発計画を作成し、目標が明確化された職業訓練の実施、職業能力開発休暇の付与、長期教育訓練休暇制度の導入、職業能力評価の実施、または、キャリア・コンサルティングの機会の確保を行う事業主に対して助成する制度です。
給付金には次の５種類がありますが、主として弊研修所に係る一般職業訓練と自発的職業能力開発についてご案内します。
① 一般職業訓練 ② 短時間等職業訓練 ③ 認定実習併用職業訓練
④ 有期実習型訓練 ⑤ 自発的職業能力開発
助成金を受給する為には、次のいずれにも該当する事業主であって、あらかじめ、都道府県労働局に訓練実施計画の届出を行っていることが必要です。
その雇用する労働者に、職務に関連した専門的な知識及び技能を修得させることを内容とする職業訓練等を受けさせる事業主に対する助成措置です。
【支給要件】
【支給内容】
従業員の自発的な能力開発を支援する制度を就業規則又は労働協約に設け、従業員の能力開発にかかる経費の負担や職業能力開発休暇の付与を行う事業主に対する助成措置です。
【支給要件】
| 主たる事業 | Ａ：企業の資本の額または、 出資の総額 |
Ｂ：企業全体で常時雇用する 労働者の上限 |
|---|---|---|
| 小売業（飲食店を含む） | ５，０００万円以下 | ５０人以下 |
| サービス業 | ５，０００万円以下 | １００人以下 |
| 卸売業 | １億円以下 | １００人以下 |
| 製造業・建設業・運輸業 その他 | ３億円以下 | ３００人以下 |
キャリア形成促進助成金制度を震災復興の為の人材育成に活用していただくため、「訓練等支援給付金」に特例措置が設けられています。
詳細は最寄りの都道府県労働局へお問い合わせ下さい。
【制度名称】
キャリア形成促進助成金
【申請先】
都道府県労働局
【受給資格】
年間単位で事前に訓練実施計画の届出を行っていること
【助成金の受給までの流れ】
助成金は予算の範囲内で支給いたしますので、予算額に達した場合は支給できません。
また、助成金の支給には様々な要件がございます。
キャリア形成促進助成金の受給のための手続きは、事業所の所在地を管轄する労働局で行います。
ご不明な点および手続きなどの詳細については、労働局までお問い合わせ下さい。
